【3児パパ本気試算】年収500万で教育費4500万円は貯まるのか？我が家の完全戦略

「子3人いて、教育費って本当に貯まるの？」――3児パパとして一番リアルな悩みです。

結論から言うと、年収500万円でも、戦略を組めば子3人分の教育費2,500〜4,500万円は十分目指せます。ただし「なんとなく貯金」では絶対に足りません。

本記事では、子ども3人を育てる僕が本気で試算した教育費の準備戦略を、シミュレーション付きで解説します。「教育費が不安で夫婦でケンカしがち」というご家庭の参考になれば嬉しいです。

教育費は子ども1人いくらかかる？レンジで把握する

まずは「子ども1人にいくらかかるのか」を文部科学省・日本政策金融公庫の最新データから整理します。

幼稚園〜大学まで全部公立で約820万円

文部科学省の「子供の学習費調査」によると、子ども1人あたり幼稚園から高校まで全て公立で約574万円。これに国公立大学の学費(約243万円)を加えると約820万円になります。

これは「学費・給食費・学校外活動費」を含む金額。塾代・習い事はここに含まれていますが、大学の生活費(仕送り・一人暮らし)は別途必要です。

私立を挟むと2000万円超え

私立高校＋私立文系大学のコースだと、子ども1人で約1,500〜2,000万円。中学受験して中高私立＋私立大学なら約2,500〜3,000万円。理系・医学部だと青天井です。

3児家庭の目標は「2,500万〜4,500万円」のレンジ

3児で考えると、進路によってこれくらいの幅が現実的です。

我が家では、進路の選択肢を残せるよう「中間ライン3,500万円」を目標に設定。子の希望が変わっても柔軟に対応できる金額感で計画しています。

年収500万・子3人で本当に貯まる？シミュレーション

「年収500万円・子3人」で目標3,500万円を準備するシミュレーションを組んでみました。

「全部自力で○千万円」と考えると詰みますが、支援制度・税制優遇・複利の力を組み合わせれば、平凡な家計でも届く範囲です。

3児パパの教育費戦略3本柱

我が家が実際にやっている、教育費準備の3本柱です。

①児童手当を全額「教育費専用口座」に入れる

2024年10月の拡充で、児童手当は第3子以降は月3万円に大幅増額。我が家(子3人)の場合、18年間で合計約720万円になります。

これを生活費に混ぜるのが最大のNG。専用口座に振り込み設定して、自動的に貯まる仕組みにするのが鉄則です。

家計の現状把握にはマネーフォワードMEがおすすめ。銀行・カード・証券を一括連携できるので「児童手当が今いくら貯まっているか」も一目で分かります。

②新NISAで月3万円積立(年利5%想定)

2024年からスタートした新NISAは、教育費準備の最強ツール。年間360万円・生涯1,800万円までの投資が非課税です。

我が家では月3万円を「全世界株式インデックスファンド」に積立。年利5%で18年運用すれば、約1,040万円(うち利益約400万円)まで増える計算です。

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③学資保険は「保障」目的で限定的に活用

学資保険は「親に万一があった時に保険料免除＋満期金が受け取れる」という生命保険機能が主目的。増やす目的ならNISAの方が圧倒的に有利です。

ただし「リスクを取りたくない部分」を一定額確保する目的で、月1万円×3人=3万円程度は学資保険に振り分けるのも一案。これで18年で約650万円(返戻率を加味)が確保できます。

3児パパが避けている「教育費NG行動」

逆に、教育費準備で絶対にやってはいけないことを3つ紹介します。

①親の老後資金を犠牲にする

教育費を貯めるためにiDeCoや自分の老後資金を止めるのは絶対NG。子の教育ローン・奨学金は組めますが、親の老後ローンは存在しないからです。

「教育費 → 老後資金」の優先順位を逆転させると、結局子が老後の親を支えることになり、孫世代まで負担が連鎖します。

②子全員「中受＋私立」想定で計画する

3児で全員中学受験＋私立コースを想定すると、それだけで教育費は7,500万円超え。年収500万円ではほぼ詰みます。

現実的には「公立を基本線、子が望めば私立も検討」という柔軟な設計に。子の能力・興味は読めないので、最初から私立前提は危険です。

③「貯金だけ」で増やそうとする

普通預金の金利は0.001%程度。18年預けても1万円が1万円18円にしかなりません。インフレ率(年2%想定)を考えると、貯金だけだと実質目減りします。

新NISAで全世界株式に18年積立した場合、過去データでは年利5〜7%が現実的なレンジ。「投資=ギャンブル」ではなく、長期分散積立は教育費準備の王道です。

まとめ｜「逆算」で動けば年収500万でも詰まない

子ども3人の教育費2,500〜4,500万円は、確かにインパクトのある数字です。でも支援制度＋税制優遇＋時間(複利)を組み合わせれば、年収500万円の家庭でも届く範囲です。

家計の現状把握から始めたい方は、まずマネーフォワードMEで支出を「見える化」するのが一番ラクです。

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